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82〜87年生まれの人を「プレッシャー世代」と命名


 世の中の事象や現象を一言で訳してしまおうというサイトがある。

 今回訳されたのは「1982〜87年生まれの世代」を表す言葉。他の世代には「ポスト団塊ジュニア」「氷河期世代」、最近では「ゆとり世代」など様々な呼称があるのに対し、何故かこの年代には呼称がないので無理矢理作ってしまおうということらしい。

 結果的に命名されたのが「プレッシャー世代」だという。「傾いていく日本を託されるプレッシャーに耐え、世知辛い世の中に耐え、大舞台のプレッシャーにも強い世代」という意味らしい。ちなみに代表的なキャラクターとしては水泳の北島康介選手などがあげられている。

 この話題に関してブログでは「ダルビッシュもこの世代だな」「私はこの世代だけどプレッシャーに弱い(泣)」など様々なコメントが寄せられている。
(2007.8.27/ネタりか)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-27 14:37 | インターネット総合  

独政府コンピューターにハッカー=中国の経済スパイか



27日発売のドイツ週刊誌シュピーゲル最新号は、同国政府のコンピューターが中国からとみられるハッカーによる侵入を受けていたと報じた。首相府のほか経済省や外務省、教育研究省が被害の対象になったとしており、26日に出発するメルケル独首相の中国訪問の際に取り上げられる可能性もある。
 同誌によると、情報機関の憲法擁護庁などの調査で明らかになったもので、中国の人民解放軍が「攻撃元」とみられるという。ハッカー攻撃はコンピューター内のデータを読み出そうとするもので数カ月前に発覚。約160ギガバイトのデータ流出が食い止められたものの、その後も侵入の試みは続いているとしている。在独中国大使館は同誌に対し、「何ら根拠のない無責任な憶測」と反発している。
 一方、同誌は独情報機関の報告として、ドイツが中国による経済スパイ活動の対象になっていると指摘。「経済スパイの疑いがある案件の60%は中国と関係がある」との同機関幹部の見方を紹介している。
(2007.8.27/ 時事通信)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-27 14:35 | インターネット総合  

「Blog やめました」~Blog 引退表明サービス「Retired」




株式会社ハートレイルズは、2007年8月27日、Blog を引退、中断、移転する際に、今後、放置される Blog へ目印を付ける Web サービス「Retired」の運営を開始したことを発表した。


基本的な利用方法は、「Retired」上で、Blog の URL、ブログを引退、中断、移転する理由、および Blog の移転先等の情報を記入し、生成された「引退バッジ」を Blog のサイドバーなどに貼り付ける。

Blog オーナーは、「Retired」を利用することにより、Blog を引退、中断、移転する理由、および Blog の移転先を、閲覧者に速やかに伝えることができるほか、閲覧者から、Blog の再開希望を受け取ることもできる。

「Retired」は、指定の URL が 「引退を表明している Blog に属しているかどうか」を画像で返却する API の提供も行っている。

例えば、API を検索エンジンの検索結果に組み込むことにより、その検索結果が引退を表明されている Blog のエントリかどうか、また、引退理由等の情報を、一目で把握することができる。

なお、「Retired」は、Blog サービスごとの引退数、Blog サービス間の移転数、引退理由などに関する統計情報を、随時、公開する予定。

また、現在、ハートレイルズでも Blog に類似したサービスを企画、制作中しているという。
(2007.8.27/japan.internet.com)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-27 14:34 | インターネット総合  

新「iPod」発表は米国時間9月5日?--Ars Technica報道




 Appleが米国時間9月5日の報道陣向けイベントで披露することになるらしい「iPod」の新モデルに関する噂が飛び交っている。

 イベントの日程は「同社内のある情報筋」が Ars Technica に明かしたものである。同記事では、 AppleInsider の内容を引用し、4機種の新モデルが発表され、そのすべてが(「iPhone」と同様に)Appleの「OS X」を搭載し、(「iPod nano」と同様に)フラッシュメモリをベースとすると報じている。これらの新モデルは、 iPhoneのようなフルタッチスクリーンは持たないが、iPhoneの音楽インターフェース機能の一部を搭載し、現バージョンよりも薄型だがスクリーンは大きいというのが、大筋の見方のようだ。
(2007.8.27/CNET Japan)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-27 14:32 | 周辺機器  

ネットは悪者?「人権侵害増えた」4割超す




 人権侵害が多くなっていると考える人が4割を超え、過去最高に上ったことが、内閣府が25日付でまとめた「人権擁護に関する世論調査」の結果から分かった。法務省は「インターネットの普及や介護施設での入居者への虐待、相次ぐいじめによる児童の自殺などが影響していると推測される」としている。

 調査は6月から7月にかけて全国の成人男女3000人を対象に行われた。有効回答率は58.9%。
 「この5、6年で人権侵害が多くなってきた」と答えた人は、前回調査(平成15年2月)に比べ5.8ポイント増の42.0%で、「人権侵害を受けたことがある」という回答も2.4ポイント増えて16・3%だった。自分が受けた人権侵害の内容(複数回答)では、「あらぬうわさ、他人からの悪口、陰口」が16.7ポイント増の47.4%で最多。次いで「プライバシーの侵害」(25.1%)、「名誉・信用の棄損、侮辱」(20.2%)の順だった。
 人権問題の課題(複数回答)として、「障害者」を挙げた人が44.1%で最も多く、次いで「高齢者」40.5%、「子供」35.0%、「ネットによる人権侵害」32.7%、「北朝鮮による拉致被害者」31.5%だった。

 ネットによる人権侵害に関連し、どのような問題が起きているかとの問い(複数回答)に対しては「出会い系サイトなど犯罪を誘発する場となっている」の53.7%がトップで、「他人を誹謗(ひぼう)中傷する表現を掲載」52.8%、「捜査対象となっている未成年者の実名、顔写真を掲載」40.9%と続いた。
(2007.8.25/産経新聞)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-26 18:01 | インターネット総合  

ipodに新発見 感心の声挙がる “!”をつけると…


「ipod!」という言葉を逆にして読んでも「ipod!」となることが発覚したことが話題となっている。

 内容はたったそれだけだが、このことを発表した人のブログは「やべぇフツーにすげぇと思ってしまった・・・」「おお・・・これは本気で感心した!」など感心する声が多く聞かれることは見逃せない。(2007.8.25/ネタりか)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-26 12:03 | 周辺機器  

NTT、映像配信3サービスを統合――値下げで競争力向上


 NTTは光ファイバー通信回線の利用者に提供している3つの映像配信サービス事業を統合する。現在は3社が内容の似たサービスを個別に展開しているが、知名度が低く会員数は伸び悩んでいる。統合によりコンテンツの共同調達などを進め、効率化で生み出す資金を原資にサービスの値下げにもつなげる。統合を機にコンテンツも拡充し、光回線普及をけん引するサービスに育てる。

 統合するのはNTTコミュニケーションズ(NTTコム)が運営する「OCNシアター」とぷららネットワークス(東京・豊島)の「4th(フォース)メディア」、オン・デマンド・ティービー(東京・渋谷)の「オンデマンドTV」の3サービス。(2007.8.25/日本経済新聞)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-25 09:37 | インターネット総合  

未成年者向けの規制強化=秋葉原ネットカフェ視察で-高市特命相


 政府の「有害情報から子どもを守るための検討会」を担当する高市早苗特命相は24日、東京・秋葉原のインターネットカフェを視察し、わいせつ画像などを遮断する「フィルタリング」機能を備えたパソコンを実際に操作した。同相は、ネットカフェを利用する未成年者が有害情報にアクセスできないよう、同検討会が法的な規制強化を打ち出すとの見通しを明らかにした。



 同相は、未成年者も入れるフロアのパソコンで「出会い系」や「自殺系」と入力し、接続が拒否されることを確認。「フィルタリングが掛かったパソコンに(未成年者を)案内するのは条例では努力義務だが、必ずそうするのも1つの方法。条例でやるか、国が統一基準を法整備するか、どちらかになると思う」と述べた。 

(2007.8.25/時事通信社)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-25 07:16 | インターネット総合  

メールアドレスを電話で伝えるときのコツ


 まだ会ったことのない人と電話で話をしていて、よくあるのが、「では、資料をお送りしますので、メールアドレスを教えてもらえますか?」という終わり方。ところが、この口頭でメールアドレスを教えるのが案外難しい。

 何しろ、1文字でも間違ったらメールが届かないわけで、相手は送ったつもりになっているし、待つほうも待ちぼうけとなってしまう。

 口頭でメールアドレスを正しく伝えるにはどんな方法があるだろうか。

●フォネティックコードを使う

 昔から無線や電話で記号を伝えるとき、同音異義語や発音が似た言葉を聞き違えなく伝えるために「フォネティックコード」というものが使われてきた。有名なのは、航空業界や軍隊(NATOが有名)で使われているもので、「A」を「Alpha(アルファ)」、「B」を「Bravo(ブラボー)」と呼んでいくものだ。

 このコードは国際電気通信連合(ITU)が定めたもので、基本的にはどの国とでも通じるものだ。ただし、業界によっては慣用的に違う表現も使っている。例えば、A=アメリカ、B=ボストン、C=カナダ、D=デンマーク……などもその1つ。

 念のため、「@」はアットマークまたはアット。サブドメインを使っている場合に出てくる「.」はドットと呼ぼう。また経験則としてメールアドレス末尾の、

・「.co.jp」部分は「ドット シーオージェーピー」
・「.ne.jp」なら「ドット エヌイージェーピー」
・「.com」なら「ドットコム」

 と言えばまず間違いなく伝わる。

 特によく聞き間違うのが、「BとD」「MとN」「TとP」など。この6文字だけフォネティックコードを使ったり、

・「ディー」ではなく「デー」
・「ティー」ではなく「テー」

 と発音するのも手だ。

 またこうしたシチュエーションを想定して、「B-D-M-N-T-P」が入らないように気をつけてメールアドレスを取得しておくことも重要だ。

(2007.8.24/ITmedia Biz.ID)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-24 18:45 | インターネット総合  

著作権の“日本モデル”は可能か――保護期間延長問題



 著作権保護期間は、著作者の死後50年のままでいいか、70年に延ばすべきか――こういった議論が起きている背景には、欧米からの“外圧”があるとされる。すでに70年に延長した欧米が、日本にも延長するよう要求しているとし、「日本も欧米レベルの70年に延長しないと恥ずかしい」と主張する権利者もいる。



 「保護期間が短い方が豊かな2次創作が生まれ、文化の発展につながる」との考えから、欧米追随ではなく日本独自の著作権のあり方を打ち出し、諸外国にも広げていくべきだという意見もある。著作権の“日本モデル”は実現できるだろうか――「著作権保護期間延長問題を考えるフォーラム」が8月23日に開いたシンポジウムでは、日本発スタンダードの可能性などについて議論が交わされた。

 参加したのは、東京大学大学院法学政治学研究科教授で、政府知的財産戦略本部構成員の中山信弘氏、コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)専務理事の久保田裕氏、クリエイティブ・コモンズ・ジャパン理事のドミニク・チェン氏。コーディネーターは弁護士の福井健策氏が務めた。

 久保田氏が「大方の期待に反して」(福井氏)利用者側に近い立場で意見を述べたこともあり、パネリスト同士の意見対立はほとんどないまま議論が進んだ。「外圧は丸のみせず、日本独自のモデルを模索していくべき」という結論だが、独自モデルの具体的な形は見えず、会場からは「昨年から議論が進んでいない」という指摘もあった。

●外圧丸のみは不合理

 福井氏によると、日本の著作権保護期間延長論議は、02年に米国からの外交要求を受ける形で本格化した。06年12月に米国が提出した年次改革要望書(PDFへのリンク)には、保護期間延長や著作権侵害の非親告罪化といった要求が盛り込まれている。


 「米国は昔から、知的財産に関して他国に要求をし続けている。保護期間が延長されれば、ハリウッドや音楽業界などに他国からお金が回るからというのがその理由。だが米国は、他国の要求には耳を貸さない。外交というのはそういうもの。米国の要求は置いておき、何が日本の国益になり、文化の発展につながるか考えて結論を出すべき」と中山氏は指摘する。

 保護期間延長について、チェン氏、久保田氏は「慎重に考えるべき」という立場だ。「クリエイティブ・コモンズ(CC)は、著作権法を守った上で、著作者が2次利用の範囲を選べるようにしたもの。延長への無条件の反対はしない。ただ他国に突きつけられたものをそのまま受け入れるのは危険だ」(チェン氏)

 ACCSの会員団体にアンケートを取ったところ、延長賛成、反対がちょうど半々だったという。「個人的には、50年が70年に延びたからといって、権利ビジネスが大きくなるとは考えにくい。50年の現状でも契約がずさんなら意味がない。まずはきちんとライセンス契約するエンフォースメントや著作権教育が必要」(久保田氏)

 会場からは、昨年まで文化庁で著作権行政に関わっていたという男性から「著作権のあり方を検討する際、米国の要求は意に介していない」という発言もあった。

●延長すべきかは市場が決める

 延長が妥当かどうかは、市場に任せればいいと中山氏は言う。「お金が大きく動く場合は、市場に任せればうまくいくはず。コンテンツ不足の時代に保護期間を延長してしまえば、経済的にもマイナスだろう」(中山氏)

 だた、市場経済が働かない分野――例えば、素人の作った金銭的価値の発生しない作品や、作品のデジタルアーカイブなどについては、法律による対応や、CCの活用など制度の充実が必要になってくる。

 また、日本では世界に類例がないほど強力に守られている著作人格権も、経済合理性だけに任せられない著作権の大きな問題の1つで、今後の検討課題だ。

 「人格権を強固に守る日本の著作権法は、コンテンツを簡単に手に入れて改変できるデジタル時代に合うかどうか検討すべきだ。強固な人格権が2次創作時のリスクになれば、経済的不利益にもなり得るだろう」(中山氏)

●欧米レベルでないと「恥ずかしい」?

 「保護期間が欧米と同レベルでない日本は恥ずかしい」――そんな声が著作者側から出ることもある。中山氏は「戦後60年経っても日本は欧米コンプレックスを抜け出せていない」と斬り捨てる。

 「文化審議会でも『恥ずかしい』という意見が出るが、なぜ恥ずかしいのかが分からない。米国の著作権法は『ミッキーマウス法』と呼ばれるように特定団体のプレッシャーでできたもの。それを物まねしないのがなぜ恥ずかしいのか。

 『金の問題ではなくリスペクトの問題だ』と言う著作者もいるが、リスペクトと著作権保護期間は関係ない。保護期間は独占的利益を享受できる期間であり、金の問題。外圧があると、外圧をテコにして利益を図る人が出てくるものだ」(中山氏)

●非親告罪は「コミケ的」モデルを壊す

 「今年初めてコミケに行ったのだが、すばらしかった」――チェン氏は話す。コミケで販売されている2次創作品は、著作者に許諾を得ていないものがほとんど。著作権者が黙認している状態だが、「コミケの2次創作には愛情と尊敬があり、違法行為のために行われているわけではない」(チェン氏)。

 著作権侵害が非親告罪化すれば、著作者が黙認しても著作権侵害を起訴できるようになり、黙認を前提にしたコミケのような2次創作文化が成り立たなくなる。

 久保田氏も非親告罪化には批判的だ。「そもそも親告罪だからこそ、ACCSのような団体も権利者と協力して違法行為対策できる。非親告罪化して米国にどんなメリットがあるか分からない」

●日本型モデル、海外発信を

 「日本のコンテンツは強い」とチェン氏は言う。「海外のどこに行っても、日本の漫画やアニメの話で盛り上がれる。日本はもっと胸を張って日本スタンダードを考えるべき」(チェン氏)

 ネットでコンテンツが流通する時代。どういう制度なら著作者も利用者もハッピーになれるか――アニメなどネットで流通しやすい“国際コンテンツ”を持つ日本から制度を考え、発信することも重要だ。「日本はもっと自信を持って情報発信し、海外でもエンフォースメントすべきだろう」(久保田氏)

 違法コピーによるプロモーション効果も注目され始めている。「NapsterをはじめとしたP2Pファイル交換ソフトは問題にもなったが、従来の音楽産業の手が届かなかったところまでプロモーションができるという可能性を示した。ネットに流れた日本のアニメを海外のボランティアが翻訳する“ファンサブ”なども出てきている」(チェン氏)

 「ネットにコンテンツが流れることを、ただ違法だ違法だと言うだけではもったいない。ファンサブを作るファンは、現地で日本のアニメが出る時は協力させて欲しいと版権元企業にFAXまでするそうだが、日本企業は対応できていない。いいコンテンツがあって、海外にもファンがいる。シーズはあるのだから、これにうまく対処できるかどうかで今後5~10年が決まるだろう」(チェン氏)

 その対処法――ネット時代の新しい著作権のあり方――の具体的な姿はまだ見えてこない。「答えを持っている人はまだいないだろう。日本モデルの模索には、時間をかけた議論が必要」(福井氏)

 久保田氏は、現行法上できちんとエンフォースしていくことがまずは大切と説く。「法と電子技術、教育をバランス良く整備していけば、著作権に関する問題は契約ベースで解決できるはず。日本は著作権に関する教育や侵害対策を進め、違法コピー率も劇的に下がった。このモデルはアジアなどに広げていけるだろう」
(2007.8.24/ITmediaニュース)
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by fbitnews2006-6 | 2007-08-24 18:31 | インターネット総合