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Storm Wormは仮想環境がお嫌い? 高度化するマルウェアのAV対抗機能




 グリーティングカードメールなどを使って感染を拡大しているマルウェアのStorm Wormは、ウイルス対策研究をかわすため、仮想環境では感染しない仕組みを導入していることが分かった。SANS Internet Storm Centerがサイトで報告している。

 Storm Wormはグリーティングカードや世間で関心の高いニュースなどに便乗したスパムを利用、悪質なWebサイトを閲覧させてユーザーのシステムに感染する。SANSによると、そのコードはほかのマルウェアよりもはるかに高度で、rootkitなどの機能を使って検出されにくい仕組みが確立されているという。

 Storm Wormは自分が実行されているのが仮想環境かどうかをまずチェックする。最近のマルウェアはこの機能を実装するものが増えているという。ウイルス対策(AV)ソフトメーカーなどがマルウェアを分析する際は、まず隔離された環境で実行し、動作を検証するのが一般的なため、これを免れるのが目的とみられる。

 マルウェアが仮想マシンを検出して動作を切り替えれば、対策側はマルウェアを物理環境で実行しなければならなくなり、分析が難しくなる。

 Storm Wormの場合、仮想マシンの2大製品であるVMwareとMicrosoftのVirtualPCを検出すると、マシンをリブートさせて感染しない仕組みになっているという。

 ただ、こうした機能は「諸刃の剣」だともSANSは解説する。仮想マシンは特にサーバで人気が上昇中で、今後ユーザーが増えるのは確実だが、マルウェアが仮想マシン検出機能を実装していれば、感染できるマシンの数は相当減ってしまうからだ。

 SANSは、そうなったときにマルウェアが戦術を切り替えるのかどうかは興味深いとしている。
(2007.7.27/ ITmediaエンタープライズ)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 16:13 | インターネット総合  

MS、「ディスプレイ広告の取引市場」AdECNを買収




 米Microsoftは7月26日、オンライン広告売買の「AdECN Exchange」を運営する米AdECNの買収で合意に達したと発表した。買収金額は非公開。買収取引は、Microsoftの2008年度上半期(2007年7~12月期)に完了する見通し。

 AdECN Exchangeは、広告スペースの売買をリアルタイムのオークション方式で行う「取引市場」。広告主やパブリッシャーと競合するものではなく、中立の立場でサポートするものだという。Microsoftでは、AdECNの買収について「広告主やパブリッシャーのROI(投資収益率)最大化をサポートし、検索およびディスプレイ広告の包括的なプラットフォームを構築するというMicrosoftの戦略の鍵となるもの」としている。

 買収後、AdECNはMicrosoftのオンラインサービス事業の一部となるが、今後もカリフォルニアを拠点に事業を継続する。
(2007.7.27/ITmediaニュース)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 16:12 | インターネット総合  

オーストラリアの流刑囚リスト、オンライン公開




 英Ancestry.co.ukは7月25日、囚人としてオーストラリアへ島流しにされた人々の記録「Convict Transportation Registers: 1788-1868」を、オンラインで公開すると発表した。同記録には18世紀、19世紀に囚人としてオーストラリアへ送られた16万3021人の氏名などが記載されている。


 Ancestry.co.ukは、英国人の200万人以上の祖先が同記録に記載されていると推測。これは30人に1人がリストに掲載された祖先を持つ計算になるという。

 「The National Archives」に保管されている記録には、氏名、罪を犯した日付と場所、刑期、船名、出発日と送られた植民地名などが含まれている。また職業、配偶者の有無、宗教、釈放日も記載されているという。

 英国政府が流刑囚植民地として初めてオーストラリアに入植したのは1788年とされる。同年から流刑囚の記録が残っているためだ。

 流刑がピークに達した1833年には、36隻もの船が7000人を植民地へ運んだ。英国からオーストラリアへの船旅は、食料や燃料補給のための入港期間2カ月を含み8カ月間かかったとされる。

 囚人の83%は15歳から30歳の男性で、75%は単純労働従事者だった。ただし殺人などの重罪を犯したものは2%とごくわずかで、大半の人々が犯した罪は軽いものだったという。

 囚人名を検索するには会員登録が必要。6.95ポンドで14日間に12件の記録を閲覧できるサービスのほか、14日間有効の無料トライアルもある。
(2007.7.27/ITmediaニュース)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 16:11 | インターネット総合  

Mozilla Foundation、Thunderbirdのスピンアウトを検討



 米Mozilla Foundationが、メールクライアントを開発するThunderbirdプロジェクトのスピンアウトを検討していることが25日までに明らかになった。これは、Mozilla Foundationの代表であるMitchell Baker氏、Thunderbirdの主任開発者であるScott MacGregor氏のブログで公にされたものだ。

 それによると、Mozilla FoundationはWebの発展に注力しているため、Firefoxとその周辺のエコシステムへの貢献が最も高い優先順位を与えられている。そのためメールクライアントであるThunderbirdは、優秀な開発チームを擁しているにもかかわらず、必然的に財団としての優先順位が下がってしまうことになる。そのため、Thunderbirdの行く末を自ら決定できる、別の組織形態を模索することが良い方法ではないかという議論が起こっているのだ。

 Baker氏によると、現在3つの選択肢が候補として挙がっているという。1つ目はMozilla Foundationによく似た非営利組織を設立すること、2つ目はMozilla Foundationの下にThunderbirdのための新子会社を設立すること、3つ目はThunderbirdをSeaMonkeyやCaminoのようなコミュニティプロジェクトとして解き放ち、Thunderbird開発者たちが独立したコンサルティング会社を別に設立して、Thunderbirdの開発とサポートを行なうことである。Mozilla Foundationではどの選択肢が最適であるかに関して答えを得ておらず、決定を行なう前に関係するコミュニティやユーザーの意見を十分に聞きたい考えだ。


 この選択肢に関して、Thunderbirdの主任開発者であるScott MacGregor氏は、3つ目の選択肢を最も好ましく考えているようだ。この路線でいけば、bugzilla、CVS、IRCなどをそのまま使いながらソースコードを今の方法で維持し、開発者との関係も維持できる。新会社は、Mozilla CorporationがFirefoxの商用利用を行なっているのと似た仕方で、Thunderbirdの商用利用に関して責任を持つことができる。その際、収入源としてはユーザーや大学、企業からの寄附、サポート契約、Thunderbirdをサポートするための提携などといった方法が考えられるとしている。

 これに加えて、Baker氏はメールに関して新たなアイデアと人材が必要だと考えている。特に開発・実装にあたって全く新しいビジョンを持ち、根本的な改良をメールに施すことができるアイデアを持つ人々からの意見を求めている。もしそのような方法が見つかり、新しいロードマップを作成することができれば、Thunderbirdを単にサポートするだけでなく、革新的な方法でメールを開発するイニシアチブへの道を見出すことができる。こうしたことにMozilla Foundationは強い関心を抱いていると説明している。いずれにせよ、この件に関してMozilla Foundationも、Thunderbirdの開発者も、コミュニティからの意見を強く要望している。
(2007.7.27/Impress Watch)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 16:10 | インターネット総合  

NTTドコモが基本料を再値下げ、KDDIに対抗



 NTTドコモ<9437.T>は2年契約を前提に、携帯電話の基本料が初年度から半額になる新料金プランを9月から導入する。同社は9月から別の割引プランを導入すると発表していたが、KDDI<9433.T>がそれを上回る割安プランを打ち出したため、対抗して割引内容を拡充する。
 もともと導入予定だったプランでは今年度200億円の減収を見込んでいたが、今回の新たなプランでは減収幅がさらに拡大するとみられる。
 ドコモは6月末、家族で最も契約年数が長い人の割引率が適用されるファミリー向けプランと、単身契約者でも割引が受けられるプランを9月に開始すると発表。これを受けてKDDIは7月19日、2年契約を結べば初年度から基本料が誰でも半額になる料金プランを発表した。
 ドコモの新プランはKDDIのプランと同水準となり、携帯電話業界の料金値下げ競争は激しさを増してきた。
(2007.7.27/ ロイター)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 11:57 | 周辺機器  

マイクロソフト、企業向け担当者倍増――システム設計や保守支援


 マイクロソフト日本法人(東京・渋谷)は26日、企業顧客向けのサービス事業を強化すると発表した。3年後をめどに担当者を500人に倍増、システム設計のコンサルティングから稼働後の保守まで一貫して支援できる体制を築く。マイクロソフト製品を使って大規模システムを構築する事例が増えてきたのに伴って、支援体制を強化する。

 人員増に併せてサービス提供体制も見直す。コンサルティングや保守のサービス内容をメニュー化し、短期間で顧客に提供できるようにする。これまでは顧客ごとにサービス内容を決めていたため、効率が悪かったという。(2007.7.27/日本経済新聞)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 09:35 | PC  

「日本の子供のメール使用頻度は最低」など意外?な結果に~MS、16か国・18,000人の子供を対象に大規模調査




 米国時間7月24日に、マイクロソフト、MTVネットワークス、ニコロデオンの3社は、18,000名の8歳~24歳の子供・若者を対象にして、デジタル技術に関する過去最大規模の調査を共同で行ったことを発表した。

 調査の対象国は、イギリス、ドイツ、オランダ、イタリア、スウェーデン、デンマーク、ポーランド、アメリカ、カナダ、ブラジル、メキシコ、中国、インド、日本、オーストラリア、ニュージーランドの16か国。この調査では「若者の生活に影響を与える21の技術」として、インターネット、メール、PC、テレビ、携帯電話、IM、ケーブル/衛星テレビ、DVD、MP3、ステレオ/ハイファイ、デジタルカメラ、ソーシャル ネットワーク、オンライン/オフラインのビデオゲーム、CD、HDTV、VHS、ウェブカメラ、MP4プレイヤー、DVR/PVRおよび携帯ゲーム機について、子供や若者とデジタル技術の関係に関する“従来の定説”に疑問を投げかけ、文化、年齢、性別が技術の使われ方に与える影響を研究するために行われた。

 おもなポイントとしては、「IM、メール、SNSや携帯電話/SMSなどのデジタル通信は、テレビを補完するもので、テレビと競合するものではない」「子供は携帯電話やインターネットをいつも使っているものの、技術そのものが大好きなのは20%のみ」「若い男性の友人の数は、13~14歳から14~17歳にかけて2倍以上 (24人から69人)に増えている」「友人数が最大の年齢層と性別は、14~17歳の少女ではなく、18~21歳の男性で、平均70人の友人がいる」といった点が報告された。


 気になる各国間の違いにおいて、日本は、「若者はプライバシーがあまりない小さな家に住んでおり、通常は、大学に行き、家を離れて社会的なつきあいをすることが多くなるまでは、自分のPCをもつことはありません。結果として、彼らの主なデジタル機器は、携帯電話になります。プライバシーと携帯性が確保されるからです。」と分析されている。一般的なPCメール、IMの使用頻度は調査対象の16か国でもっとも低く、8~14歳の子供は、「実際に会ったことのないネット上の友人」(世界平均は5人)が1人であり、「ネット上の友人はほとんどいない」と結論づけられている。なお10代全般の場合でも、「実際に会ったことのないネット上の友人」は世界平均の20人に対し日本は7人のみとなっている(トップはブラジルの46人)。

 一方で、日本、中国、ポーランド、ドイツは、「オンラインでコミュニケーションしたい」という希望において、他国よりも高いスコアを記録した。中国の若者のみ、その過半数が面と向かって会うよりも文字のやりとりを好むとのこと。

 そのほか他国の特徴的な事情としては、イタリア、ブラジル、オーストラリアなど、屋外の文化が強い国では、若者は待ち合わせや、遊び、友人の写真を撮ることなどに携帯電話を使うなど、「気候による影響」が指摘されている。安全性の問題においては、「外に出るときに携帯電話を持っているとより安心できる」という回答が高いのは、イギリスの81%。特にメキシコでは、親は不可欠な安全グッズとして携帯電話を子供に買い与えているらしい。インターネットに関しては、ドイツの8~14歳の子供が、すべての調査対象国の中でインターネット利用率、インターネットを前向きに見る傾向がもっとも低く、「インターネットが大好きである」と答えたのは、オランダの子供の73%に対して25%のみだった。この行動は、ドイツの親の監督の厳しさが関連していると考えられるとのこと。

 デジタル技術好きな“オタク気質”については、各国全般的にあまり見られず、技術なしでは生きられないと言っていたデンマークとオランダが逆に最低値を示した。新しいメディア専門用語について、回答者の8%のみが「マルチプラットフォーム」という用語を使い、16%のみが「ソーシャル ネットワーキング」という用語を使っていることを認めた。彼らがもっとも頻繁に使う用語は、「ダウンロード」「焼く」など、無料のコンテンツへのアクセスに関連する用語だった。

 いずれにしても、好きな遊びのトップは「テレビを見る」(85%)、「音楽を聴く」(70%)、「友達と遊ぶ」(68%)といったもので、子供もティーンエイジャーも、昔から大きくは変わらないという結論が見て取れそうだ。
(2007.7.26/RBB TODAY)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-27 03:29 | インターネット総合  

デルのPCが量販店で――ビッグカメラと業務提携




 デルとビックカメラは7月26日、PC販売で業務提携し、デルのPCをビッグカメラの量販店で店頭販売すると発表した。デルが国内量販店でPCを販売するのは初めて。

 今回の提携により、ビックカメラは8月3日から全国22のPC取扱い店舗とネットショップの「ビックカメラ.com」で、デルのデスクトップPC「Inspiron 530s」と、ノートPC「XPS M1330」「Inspiron 1520」「Inspiron 6400」(XP/Vistaの2モデル)を販売する。

 いずれも6月に発表した最新モデルで、Inspiron 530sとInspiron 1520は15万7800円、XPS M1330は18万9800円、Inspiron 6400は13万4800円となる。

 なおデルは、店頭に製品を展示して、専用スタッフがインターネットで注文する「デル・リアル・サイト」を2000年から展開しているが、PCが自宅に届くまで時間がかかるなどの問題があった。量販店販売によりユーザーはPCを即日持ち帰ることができる。

 デルは今後、インターネットや電話で注文を受け付ける直販モデルと、店頭販売モデルを合わせ、ユーザーのさまざまなニーズに合わせた製品やサービスを提供するという。
(2007.7.26/ITmediaエンタープライズ)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-26 19:54 | PC  

角川グループ、YouTube活用へ 著作権保護ツール検証に協力




 角川グループホールディングスは7月26日、子会社の角川デジックスが、YouTubeの著作権保護ツール検証に協力する、と明らかにした。ツールが有効に働くことが分かれば、YouTube上に角川グループ専用チャンネルを設置するなど、グループの動画作品のプロモーションに生かしていく方針。

 角川デジックスがこのほど、Googleと提携した。角川グループの動画を、YouTubeが開発した著作権保護ツールの検証用に提供する。

 同ツールは、YouTubeに投稿された動画から、メディア企業が提供したコンテンツと一致するものがないかを、声紋などを元に調べるもの。検証には、米国のTime WarnerやWalt Disneyも参加している。

 ツールが有効に働き、違法コンテンツをコントロールできる技術が確立した段階で、角川グループはYouTubeのプロモーション活用を検討する。具体的な活用法は決まっていないが、角川専門チャンネル設置を検討するほか、同社が著作権を持つ動画をユーザーが許諾なしに投稿した場合でも、プロモーションに役立つと判断すれば削除しない――といった対応も考えられるという。

 角川デジックスは、角川グループでネット関連事業やモバイル事業などを手がけており、Second Life関連事業も行っている。

(2007.7.26/ITmediaニュース)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-26 17:22 | インターネット総合  

microSDがついにSDを逆転、携帯電話が握るメモリカード売れ筋の行方




 今、最も売れているのは「microSDカード」。規格別メモリカードの販売数量シェアで、microSDが「SDカード」を初めて逆転した。「BCNランキング」で明らかになったもので、背景にあるのは携帯電話需要。市場拡大で価格の下落も進んでいる。そこで、microSDを中心にメモリカード市場の最新動向をまとめた。



●携帯電話が後押しするmicroSDのシェア拡大、大容量タイプが人気

 メモリカードの規格別販売数量シェアで6月に36.8%を記録し、microSDが初めてトップに立った。それまで40%前後の圧倒的なシェアでトップを維持していたSDだったが、このところシェアは右肩下がり。逆にmicroSDは、06年10月以降急激にシェアを拡大し、ついに逆転を果たした。

 microSDのシェアを押し上げたのは、なんといっても携帯電話。小型化・薄型化競争の激しい携帯電話には、できるだけ小さなメモリカードが求められる。現在最も小さい規格が携帯電話にこぞって採用されるのも当然のことだろう。実際、昨年の夏モデルまでは「miniSDカード」が主流だったが、秋冬モデルでほとんどの機種がmicroSDにシフト。さらに、先ごろ発売された夏モデルでは、1機種を除いたすべての携帯電話がmicroSDを採用した。

 この流れがそのままメモリカードの売れ筋にも影響。5月には30.0%だったmicroSDのシェアは、携帯電話の夏モデルが発売され始めた6月に6.8ポイントと大きく伸びた。06年を振り返ると、microSDのシェアが伸びたのは11月。ちょうど各社が携帯電話の秋冬モデル発売した時期に重なる。このように現在、携帯電話の動向がメモリカードの売り上げを大きく左右しているといえるだろう。


 容量別では、最も人気があるのは1GBでmicroSDの43.4%を占める。次いで512MBが30.5%だった。1GBと大容量のカードが売れているのは、やはり携帯電話の高機能化が影響しているとみられる。今や「メガピクセル」クラスのデジカメを搭載するのは当たり前。その上、ワンセグ対応モデルで録画までこなすとなると、大きなメモリは必需品だ。また価格も下がってきた。512MBのカードが1月から6月で1000円以上も値下がりし、1GBのカードにいたっては2700円前後と、この半年でほぼ半額にまで値下がりしている。

●「小は大を兼ねる」から、使い回しが便利

 小指の爪ほどの大きさしかないだけに、microSDの最大容量は2GBにとどまっている。しかし、microSDの「汎用性の高さ」は見逃せない。現在販売されているほとんどのmicroSDには、差し込むだけでSDやminiSDとして使用できる専用のアダプタが付属する。つまり、SD系のカードを採用している機器ならたいてい使える。「小は大を兼ねる」わけだ。

 SDカード系の規格は多くの機器に採用されてるため、アダプタさえ使えば携帯電話以外にもデジカメや携帯オーディオなどいろいろな機器に使い回しができる。身近な携帯電話で使っているメモリカードが、デジカメなどのほかの機器でも簡単に使用できるというのは、いざというときに心強く、利便性も高い。

 最後に、直近7月第3週(7月16-22日)のBCNランキングで、機種別の販売枚数シェアトップ10を見てみよう。最も売れているのはSanDiskの512MBでシェアは7.8%だった。しかし7.1%と僅差で東芝の1GBが続き、3位もI・Oデータ製の1GBだった。このほか1GBはトップ10の実に半数を占め、10位にはSanDiskの2GBのカードもランクイン。対応機器でなければ利用できないものの、大容量規格「microSDHCカード」の4GB製品も既に流通し始めており、大容量化は着実に進んでいる。

 一方「小さすぎて使いにくいのでは?」という危惧もある。慣れの問題もあろうが、これだけ小さいと頻繁に抜き差しするような使い方だと、そのうちにどこかにまぎれてなくしてしまいそうだ。しかも容量が大きいだけに、なくした際の影響は大きい。microSDクラスの超小型カードがどこまで拡大するのか、対応機器の広がりとあわせて注視していきたい
(2007.7.26/BCN)
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by fbitnews2006-6 | 2007-07-26 15:57 | 周辺機器