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ソニーの独走にキヤノンが「待った」、加熱するハイビジョンビデオカメラ



 デジタルビデオカメラ市場のハイビジョン(HD)化に拍車がかかりそうだ。8月2日、キヤノンは1920×1080画素のフルHDに対応した製品「iVIS HV10」を発表。家庭用のHDビデオカメラ市場への参入を明らかにした。一方、3月に発売したHDデジタルビデオカメラ「HDR-HC3」が22週連続トップを走るソニーも、9月に新機種を投入。HDのラインアップをさらに強化する。このほか、日立や松下も投入の準備を進めていると見られ、今年の秋の商戦以降、HD対応機がホットになりそうだ。そこで、「BCNランキング」でデジタルビデオカメラのHD化の現状をまとめた。
●ソニー、年末にはビデオカメラの5割をHD対応へ

 家庭用のデジタルビデオカメラ市場でHD化に火をつけたのはソニー。05年7月、実売10万円台後半の家庭用HDビデオカメラ「HDR-HC1」を発売したのがきっかけだ。発売直後から売れ行きは好調。「BCNランキング」の週次データを見ると、カラーバリエーションを合算した機種別ランキングで、トップ10圏内を連続38週も維持した。デジタルビデオカメラ市場では平均価格が8万円前後ということを考えると、その倍以上もする製品としては大健闘だといえる。06年2月の第3週では僅差ながら販売台数シェア10.6%でランキング1位を獲得。1位はこの1週だけだったが、2位12週、3位13週と、HDへの期待の高さを物語った。

 そして、ビデオカメラのHD化の流れを決定付けたのは3月に発売した後継機の「HDR-HC3」だ。価格を10万円台中ごろに引き下げた上、23%も小型化したのが支持され、機種別ランキングで発売以来22週連続トップを走り続ける。今や一番の売れ筋だ。直近の7月第5週(7月24日-30日)では、販売台数シェア12.1%で22週目の1位を記録した。

 ソニーでは、さらにラインアップ強化を図る。記録メディアに8cm DVDを採用した「HDR-UX1」を9月10日に、30GB HDDを搭載した「HDR-SR1」を10月10日に発売する予定だ。7月に開いた発表会の席上、ソニーEVPデジタルイメージング事業本部長の中川裕執行役は、「年末にはビデオカメラビジネスにおけるHD映像を撮影できるモデルの構成比50%を目指していく」と宣言するなど、HD化の手を休める気配はない。

 もともと、デジタルビデオカメラ市場では、ソニーが40%前後の販売台数シェアでトップ。ビクター、松下、キヤノンが追いかけているという構図だ。HD化はトップメーカー主導の「仕掛け」だけに、影響は大きい。デジタルビデオカメラ全体でのHD化率を金額ベースで見ると、この3月には30%を超えた。以後若干率は下がっているが、トレンドとしては右肩上がりで推移している。秋の新モデルの投入で、この傾向にさらに加速がつくことは間違いないだろう。

●フルHDを引っさげて追随するキヤノン、そのほかの競合他社は?

 こうしたソニー独走に、新ブランド「iVIS(アイビス)」を立ち上げて「待った」をかけるのがキヤノン。1920×1080画素のフルHDデジタルビデオカメラ「iVIS HV10」を第1弾に、家庭用HDビデオカメラ市場に本格参入する。発売は9月上旬で実勢価格は15万円前後の見込み。ソニーのHC3と同価格帯ながら、フルHD対応の強みをアピールして勝負に出る。キヤノンマーケティングジャパンでは「動画のキヤノンの橋頭堡」(芦澤光二専務取締役)と位置づけており、「ゆくゆくは必ずHDの時代となる。その中で、新ブランドと新技術で飛躍し、静止画も動画も強いキヤノンを目指す」(同)としている。

 また、日立製作所は8月2日、HDDとDVD双方に対応する「ハイブリッドカムWoo DZ-HS303」を発売すると発表した。HD対応製品ではなかったが、発表会の席上、荻本教夫・日立製作所ユビキタスプラットフォームグループ製品開発事業部副事業部長は、「ハイビジョンのビデオカメラが売れているからといって、すぐに追従して製品を出す時代ではない」としながらも、「ハイビジョンは日立でも一番訴求したい付加価値」とし、「ユーザーが満足できる性能や仕様は何かを考えてHD対応ビデオカメラの開発を行っている」とコメント。HD機種を開発中であることを明らかにした。

 このほか、プロ用のHDビデオカメラを擁する松下電器産業でも、家庭用のHDビデオカメラ参入は近いと見てよさそうだ。同社では「具体的にまだ何もいえない」(広報)としならも「しかし準備はしている」(同)として、開発中であることを明らかにした。

●一気進むか? デジタルビデオカメラのHD化

 HD映像を撮影できる民生用ビデオカメラが最初に発売されたのは03年。日本ビクターの「GR-HD1」が最初の製品だった。価格は実売で40万円前後と、かなり高額。その後04年10月には、ソニーが「HDR-FX1」を発売したが、これも実売30万円台。家庭用ビデオカメラのメインユーザーである家庭向けというよりは、マニアユーザー向けの製品だった。そして05年7月のソニーの「HDR-HC1」、今年3月の「HDR-HC3」につながっていく。

 「HDR-HC1」の発売当初、ソニーでは、「最初はマニアの注目を浴びて売れ行きは伸びるだろうが、一般ユーザーまで普及していくのには時間がかかるだろう」と考えていたという。また、「HD映像で撮影しても、HD映像を映し出すことができるテレビもまだ完全に普及していない。HC1の発売から当面は啓蒙の時期になる」と見ていた。

 しかし、こうした予想に反し、HDデジタルビデオカメラは大当たりしている。撮影した映像を映すテレビ側の環境も大きく変化してきた。11年にデジタル放送が開始することを受けて、デジタルハイビジョン放送を受信できるテレビも増加。価格の下落も急だ。テレビでHD映像が当たり前になれば、ビデオカメラ側もHD対応のもの、となるのは自然な流れ。こうなると、ビデオカメラでも「HDが当たり前」の時代は、意外に早く訪れるのかも知れない


(2006.8.3/BCN)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-03 12:10 | 周辺機器  

ドコモ、携帯電話向け次世代電池の筆頭候補にPEFC



 NTTドコモは現行のリチウムイオン電池に代わる携帯電話向け次世代内蔵電池として、水素を燃料とする固体高分子形燃料電池(PEFC)を最有力候補として開発することを決めた。燃料電池メーカーであるアクアフェアリー(大阪府茨木市)と共同開発する。まずPEFC内蔵型の充電器を1年後に商品化、09年にこれを組み込んだ携帯電話端末の発売を目指す。

 NTTドコモは次世代電池として、メタノールを燃料とするDMFCでの開発を進めていた。しかし、アクアフェアリーが開発したPEFCとの性能比較を行った結果、PEFCを採用することを選択した。

 充電器用として開発した電池の基本仕様では、重量45グラムで出力2ワット、電気容量10ワット時と、これまでに開発したDMFCと比べ4分の1のサイズで、2倍以上の出力と8倍の発電効率を実現している。

 1年後の商品化に向け、品質の安定化や万一水素が外部に漏えいした際の安全対策を進める。価格は数千円程度とする見込み。

 同時に内蔵型の開発もアクアフェアリーと組んで進める。内蔵型を実現するには、現行の水素発生剤の性能を10倍程度向上させる必要があるため、材料の選定やセルの薄型化などを進める。09年の投入にターゲットを置いたのは、航空機へのPEFC持ち込み解禁に向けた規制緩和が同年に行われる見通しであるため。

 また、他の携帯電話事業者への搭載についても、「量産効果が得られるなら検討する」(竹野和彦移動機開発部技術推進担当担当課長)と、柔軟に対応する方針。すでにKDDIの小野寺正社長が「当社製品に搭載したい」との意向を表明しており、携帯電話における次世代電池のデファクトスタンダード(事実上の業界標準)となる可能性も出てきた。(2006.8.3/日刊工業新聞)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-03 11:29 | 周辺機器  

「ネットTV」07年度に発売、松下など5社統一規格で


 松下電器産業やソニーなど家電大手5社は2007年度中に、インターネットに接続する規格を共通化した高機能の「ネットテレビ」を発売する。動画を含む大容量のデータを扱えるようになり、動画配信や情報検索といったネット機能を家電並みの簡単さで利用できる。新型テレビ専用の情報やサービス作りにも乗り出し、11年7月を期限とする地上デジタル放送移行に伴う買い替え需要に対応させる。

 ネット接続可能な高機能テレビは「インターネット・プロトコル(IP)テレビ」と呼ばれる。高速大容量(ブロードバンド)通信網に接続し、リモコンを使った簡単な操作で動画配信サービスなどが使えるほか、専用の閲覧ソフトを使って情報を検索できる。(2006.8.3/日本経済新聞)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-03 09:38 | 周辺機器  

「マシンにしゃべらせる」ポッドキャスト変換サービスがスタート

MT-Podcastを利用すれば、アナウンサーやナレーターを雇わずに、ポッドキャスト番組を制作できる。

 テキストをスピーチに変換するソフトウェアベンダーである米MagneticTimeは8月1日、「MT-Podcast」の有償サービスを開始すると発表した。MT-Podcastテキストファイルをポッドキャストに変換するWebベースのサービス。

 MT-Podcastは自動的にテキストを高品質の音声に変換し、エピソードの管理を行うこともできる。Podcast Review Bureau Serviceというオプションにより、制作されたポッドキャストをさらに編集する手助けも提供する。

 MagneticTimeは、このサービスを使うことでアナウンサー、ナレーターを雇わずに高品質のポッドキャスト番組を制作できるため、通常のオーディオ録音および編集作業と比較すると10%以下のコストと説明している。

 同社は、iPod、PDA、携帯電話用にテキストから音声に変換するソフトウェアを販売しており、Mac版の対応もアナウンスしている。
(2006.8.2/IT Media)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 17:30 | インターネット総合  

USEN、フュージョンの買収報道について「具体的に決定された事実はない」



 USENは、フュージョン・コミュニケーションズを買収する方針を決定したとの報道に、「具体的に決定された事実はない」とのコメントを発表した。

 この報道は、USENグループでIP電話サービスを手がけるメディアを通じて、東京電力からフュージョン・コミュニケーションズを買収するというものだ。
(2006.8.2/RBB TODAY)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 15:57 | インターネット総合  

CNN、ユーザー制作コンテンツ用サイトを開設



大手メディア企業 TimeWarner 傘下の CableNewsNetwork (CNN) は1日、写真/ビデオ/テキストを含むユーザー制作コンテンツのための新プラットフォーム、『 CNNExchange 』を開設した。

CNN の広報担当 Jennifer Martin 氏は取材に応え、CNN Exchange について、長年にわたる同社の手法を活用した、新しいオンラインベンチャー事業だと述べた。

Martin 氏は、「ユーザー制作コンテンツ、アマチュアビデオ、市民ジャーナリズムなど、どのような呼び方をするにせよ、これらは以前から存在していた」と語る。実際 CNN に限らず、事件や事故現場近くに居合わせた一般人が提供する写真やビデオは、事件発生の模様を直接伝えるニュース素材として、長年大きな役割を果たしている。

このように Martin 氏が言う通り、ユーザー制作コンテンツと CNN の関係は長きに渡っているとはいえ、CNN Exchange のようなプラットフォームは明らかに、比較的最近のインターネットにおける人気トレンドに乗じたものだ。

先日のAOLに関する記事 を引用するまでもなく、YouTube、Yahoo!、Google、Microsoft など、多数の企業が、ユーザー制作コンテンツを活用した事業展開を図っている。だがユーザー制作コンテンツの人気が急速に高まっている一方、各社ともそれを、利益に結びつけるのには苦労している。

その理由は、ブランド広告主たちが、インターネット上で広告を行なうことについて、最近ようやく抵抗を感じなくなったに過ぎず、奔放なユーザー制作コンテンツのそばに、自社広告を出すことに対しては、まだ慎重に構えているためだ。

CNN はこうした問題について、ユーザーが思うがままにコンテンツ制作することを、ある程度制限することで回避する。

Martin 氏は、次のように述べた。「当社は、素材が十分に吟味したものであることを、確実にしたい。われわれはすべての報道について、当社の記者が手がけた場合ですら、非常に厳しく吟味している。ユーザー制作コンテンツにも、同じ基準を適用する予定だ」

これは、サイト運用者側の意思を徹底する方針に他ならない。そして、それはジャーナリスト的な規範のために有効なばかりか、優良ブランド広告獲得のためにも有効だ。

「当社はすでに、CNN Exchange のスポンサになりたいと切望する複数の広告主を得ている」と Martin 氏は述べた。



(2006.8.2/japan.internet.com)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 15:55 | インターネット総合  

ヤフー、業務用PC1台紛失--Yahoo!ショッピングストア6,939店舗分情報を保存



ヤフーは1日、7月28日に都内で開催した「Yahoo!ショッピング」出店ストア向けカンファレンス会場において、業務用PC1台を紛失したと発表、愛宕警察署に届け出た。紛失したPCには、Yahoo!ショッピング出店ストア6,939店舗分の一部企業情報、カンファレンス出席申込者名簿1,341件が保存されていた。中には、

・カンファレンス参加申込者氏名
・各ストアのカテゴリー内順位
・2006年6月1ヵ月分の取扱金額
・注文数
・注文者数
・注文点数
・PV数
・1注文者当りの売上げ

といった、未公開情報も含まれる。

現時点では紛失したPCは発見されておらず、該当する「Yahoo!ショッピング」出店ストアへは、1日中にメールにて報告するという。

PC紛失の経緯については、「社外持ち出しPCの管理において、当社情報セキュリティ規程に不備があり、また運用ルールも徹底されていなかったことが判明いたしました」と同社。今後は、運用ルールの見直しを行うなど、再発防止に努めるという。

なお、ストアで買物をしたユーザーの情報は、含まれていなかったとしている。



(2006.8.2/MYCOMジャーナル)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 15:55 | インターネット総合  

ウィルコム、2.5GHz 帯で次世代 PHS の無線局実験免許を取得



ウィルコム は、2006年8月1日、次世代 PHS システムの開発・導入に向けた活動の一環として、総務省より、無線局の実験免許状を、同日、取得したと発表した。

今回の無線局実験免許取得は、次世代 PHS システムの実証試験として、広帯域移動無線アクセスシステム(ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム)で使用することが想定されている 2.5GHz 帯での取得となる。

ウィルコムは今後、2.5GHz 帯での OFDM(直交周波数分割多重)システムの伝送実験等を中心に、次世代 PHS システムの開発・導入に向けた実験・評価活動を実施し、伝送速度 20Mbps の実現を計画している。

実験免許取得後、2006年8月上旬から1年間を目途に実験を実施予定で、虎ノ門地域のビルに1カ所、郊外に1カ所それぞれにアンテナ及び基地局実験設備を設置する。

2.5GHz 帯の周波数において、OFDM 技術に現行システムにて採用しているアダプティブアレイアンテナ技術を採用した場合の性能評価、および次世代 PHS システムに MIMO(Multiple Input Multiple Output)技術を採用した場合の性能評価を中心に実証実験を実施する。


(2006.8.2/japan.internet.com)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 15:53 | インターネット総合  

欧州iTMS、2年で2億曲に到達



 米Apple Computerは8月2日、欧州のiTunes Music Store(iTMS)での楽曲販売が2億曲を超えたと発表した。

 2004年6月に英国、フランス、ドイツの欧州3カ国でスタートした音楽ストアは、現在では1000以上のレコードレーベルが参加し、楽曲カタログは300万曲に達しているとApple。オーストリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイスでiTMSが開設されており、欧州では合計17カ国となっている。

 iTunes担当副社長であるエディー・キュー氏は「欧州のiTMSでダウンロード購入された楽曲数はこの2年で5000万曲から2億曲に拡大した」と述べ、ヨーロッパの音楽ファンはiTunesに満足していると表明した。

 一方、iTunesのDRM(デジタル著作権管理)は欧州の一部で反発を受けており、フランスはAppleに一部不利となる著作権法を可決、スウェーデンなど北欧でも消費者団体から規制当局への訴えが出されている。

http://www.itmedia.co.jp/news/
(2006.8.2/ITmediaニュース)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-02 15:53 | インターネット総合  

期待の携帯新サービス「HSDPA」 - 韓国での実情は



韓国の携帯キャリア最大手SK Telecom(以下、SKT)は新サービスブランド「T」を発表し、8月1日から同ブランドの全面的な適用を開始すると発表した。

これにあわせ、今後、同社のサービスには全て「T」が付けられることとなる。また既存のサービスも、段階的に「T」へと統合されていく予定だ。

さしあたり5月中旬に開始したHSDPAのサービス名は「T 3G+」に、HSDPAも含めた料金制は「T Plan」に変更されるほか、端末に自由に触れられる直営店「T World」を2006年内に200店以上へと拡大するという。

○日本では今夏開始が期待されるHSDPA - 一足早くサービスインの韓国では

韓国では現在、SKTのT 3G+と、KTFの「ワールドフォン ビュー」という2つのHSDPAサービスが提供されており、両社の加入者誘致合戦が繰り広げられている。加入者数は未発表だが、まだ開始して間もなく、対応端末もSKT・KTF合計で3モデルしか出ていないせいもあってか、HSDPAという名称そのものがアーリーアダプターにしか知られていないのが現状だ。

そんなアーリーアダプターの1人である会社員男性に、HSDPAサービスの実感を聞いてみた。SKTユーザーの彼は6月初めにHSDPA対応端末「SCH-W200」を購入。2カ月近くT 3G+サービスを利用してきた。

彼にHSDPAを利用してみての感想を聞くと、「データ通信速度に関してはJUNE(SKTのCDMA2000 1xEV-DOサービス)と大きな違いを感じなかったが、テレビ電話が使えるのは本当に新鮮な体験」と答えてくれた。

ただし、「周囲にはまだ、対応端末を持っているどころか、HSDPAの存在を知っている人自体がほとんどいないので、私はインターネットのHSDPA同好会に入会してテレビ電話をしてくれる人を募った。ここを見るとHSDPAユーザーが、まだマニア主流ということが分かる」と付け加えた。

今後、韓国でHSDPAサービスが活性化するかどうかを尋ねると、「私の場合、30分程度のテレビ電話で17,200ウォン(約2,000円)の通話料がかかった。この料金をもう少し下げて、HSDPAの知名度を一般ユーザーにまで広げれば受け入れられるのでは」と予想してくれた。

韓国におけるHSDPAのもっとも大きな課題は知名度のようだ。さらに付け加えれば、ブロードバンド大国の韓国では、PCでインターネットを利用する方が携帯電話での通信よりも格段に速いため、PCでダウンロードしたコンテンツを携帯電話へ移すという利用法が習慣化している。その方が料金も安く収まるというわけで、今回インタビューに答えてくれた男性も、HSDPA携帯を持ちながらこの習慣を捨てきれずにいることを明かしてくれた。

HSDPAを浸透させるには、これら数々の障壁を乗り越える必要がある。手始めとしてブランドを一新して知名度向上に乗り出すSKTの戦略は成功するのか、8月以降の市場動向に注目が集まる。



(2006.8.1/MYCOMジャーナル)
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by fbitnews2006-6 | 2006-08-01 16:08 | 周辺機器